「ゆとりある教育を求め全国の教育条件を調べる会」BOOK

このページは「ゆとりある教育を求め全国の教育条件を調べる会」の書籍・資料を紹介します。

本、パンフレットの購入を希望される方は、メールで注文をしてください。

 

2012年現在,本会で出版されている本、パンフレットです。

1.「30人学級実現のために 学級編制のしくみを考える」(2001,6,20)
橋口幽美著 定価1200円+税60円 計1260円

siraberukaibook1.jpg

宮崎県の「41人学級」から、全国共通のもんだい点が浮上。
教職員定数のブラックボックスを開くきっかけとなった本。

2.「本当の30人学級を考える 知っておきたい先生の配置のしくみ」(2003,4,7)
橋口幽美著 定価1400円+税70円 計1470円

siraberukaibook2.jpg

2001年の義務標準法改正により本格的にスタートした、
地方裁量による「いわゆる30人学級」の隠れた問題点にスポットをあて、
「基準」を大切にする運動をよびかける本。

3.「本当の30人学級は実現したのか? 広がる格差と増え続ける臨時教職員」(2010,3,1)
山洋介編著 定価1714円+税86円 計1800円

siraberukaibook3.jpg

危惧された問題が全国で表面化。
各地の生の声と共に、「調べる会」の作成した全国データ・分析グラフを掲載。
学習会のテキストに最適な本。

■パンフレットNo.25「調査活動の手引き 〜ある年の公開請求公文書リスト、公開の請求(開示方法の申し出)、公開された文書の見本(北海道の例 一部抜粋)」(2012,7,15)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.24「全国の教育条件 2010年度 教職員給与費 決算額と総額算定」(2012,10,22)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.23「全国の教育条件 2010年度 公立小中・特別支援学校 教職員の実数・定数・加配」(2012,7,22)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.22「全国の教育条件 2011年度 学級編制基準日と教職員配置基準」(2012,7,25)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.21「全国の教育条件 2011年度 教職員の配置状況」(2012,5,24)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.20「「義務標準法」の謎を追って = 義務標準法の役割と2001年改正以降の教員配置の実態 = 学校事務職員の疑問からスタートした調査と「全国の教育条件を調べる会」の調査が明らかにしたもの」(2011,9,10)
 橋口幽美著 頒価各500円(募金を含む)2011年日本教育法学会総会第二分科会報告

■パンフレットNo.19「2011年義務標準法改正の問題点」(2011,9,10)
 山洋介著 頒価各500円(募金を含む)2011年日本教育法学会総会自由研究資料提出

■パンフレットNo.18「全国の教育条件 学校事務職員の定数と実数ほか」(2011,8,1)
 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.17「臨時教職員はなぜ増やされているのか〜本当の30人学級実現こそ臨時教職員問題解決の道〜」(2011,7,15)
 山洋介著 頒価各500円(募金を含む)2010教育のつどい報告レポート

■パンフレットNo.16「ー国庫負担が減少しても地方交付税がおぎなっているって本当?ー自治体財政の中の教育予算は実際の所、どうなっているのだろうか?」(2010,7,27)
 橋口幽美著 頒価各500円(募金を含む)2010日本教育法学会自由研究発表論文

■パンフレットNo.15「ー本当の30人学級実現のために、財源問題を考えるー義務教育国庫負担制度における総額裁量制の実態」(2010,7,27)
 山洋介著 頒価各500円(募金を含む)2010日本教育法学会自由研究発表論文

■パンフレットNo.13「標準法2001年4月改正以降の非正規任用教員の増加とその要因」&No.14「資料集」(2009,7,25)
 橋口幽美著 頒価各500円(募金を含む)2009日本教育法学会自由研究発表論文

■パンフレットNo.11「地方裁量『少人数学級制』における義務標準法の解釈・運用の問題点とその改善方向について」&No.12「資料集」(2009,7,25)
 山洋介著 頒価各500円(募金を含む)2009日本教育法学会自由研究発表論文

■パンフレットNo.10「本当の30人学級を阻む壁 教職員配置のしくみを知れば光が見えてくる」(2008,8,21)
 山洋介著 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.9「全国の教育条件07」(2008,8,21)
 2007年度公立小中学校の教員配置基準・学級編制基準 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.8「全国の教育条件06決算」(2008,8,16)
 2006年度義務教育諸学校の給与費国庫負担最高限度額と実額ほか 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.7「全国の教育条件07」(2008,8,16)
 2007年度公立小中学校・特別支援学校の教員配置ほか 頒価各500円(募金を含む)

■パンフレットNo.6「全国の教育条件05決算」(2007,11,23)
 2005年度義務教育諸学校の給与費国庫負担最高限度額と実額ほか 頒価各500円(募金を含む)